老後のシニア世代におすすめの資格23選！60歳から稼げるお役立ちの資格まで解説！

老後の再就職に役立つおすすめ資格13選

本章では、シニア層の皆さんが再就職をする際におすすめの資格を紹介します。

不動産や経営コンサルティング、人事・労務、金融などの専門分野の資格はもちろん、介護や食品衛生管理、簿記、パソコンスキル、英語力なども活かせる資格もあります。

宅建

宅建士は、不動産取引に関する専門知識を持つ国家資格で、その受験者数は群を抜いています。

不動産業界で高い評価を受けており、民法や宅建業法などの幅広い法律知識が求められるため、シニア層にとっても意義のある資格です。合格するためには多くの努力と時間が必要ですが、定年退職後の時間を有効活用することができます。

宅建士の資格は、不動産業界をはじめ、住宅メーカーや金融業界などの関連分野で重宝されています。専門知識と説明力があるため、これらの業界で活躍したい人にとってはおすすめの資格です。

資格の基本情報

参考｜『令和5年度宅地建物取引士資格試験結果の概要』

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簿記（日商簿記）

日商簿記は、企業のお金の動きを管理する能力があるかどうかを確かめる資格です。

多くの企業で、本資格の保有者を高く評価しています。特に2級以上の資格があると、採用時に有利になります。

中高年でも、経理関連の仕事で再就職を望む方にとっては、自身のスキルを証明するために必要なものだといえるでしょう。

資格の基本情報

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FP

FP(ファイナンシャル・プランナー)は、金融に関する専門知識を持つ国家資格です。

金融知識は、投資や保険、ローンなどの日常的な金銭問題を扱うのに役立ちます。また、将来のライフプランを立てる際にも有利に働きます。

さらに、金融コンサルタントとして副業をする機会も広がり、新たな収入源を得ることができます。

そのため、定年後や老後の人生設計を見直す際に、この資格を取得する人が増えています。

資格の基本情報

参考｜日本FP協会　FP技能士の取得者数 及び 試験結果データ

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管理業務主任者

管理業務主任者は、2001年に施行された「マンション管理の適正化の推進に関する法律」(通称:マンション管理適正化法)により定められた国家資格です。

企業に勤務する際に必要とされる資格であり、マンション管理業者がマンション管理組合等に対して、管理委託契約の重要事項を説明したり、管理事務報告を行うことが独占業務となっています。

このため、管理業務主任者の資格は社会的な存在価値が高く、様々な分野から必要とされています。マンション管理業者の立場から、住民の方々と直接コミュニケーションを取りながら、運営や管理に関する相談に応じ、助言・指導などの支援を行う役割も担っています。

資格の基本情報

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マンション管理士

マンション管理士は、マンションの維持と管理に必要な専門知識を持つ国家資格です。

コミュニケーション力も兼ね備え、公平な立場から住民の相談に乗ったり、管理会社と住民の橋渡しをしたりなどのトラブルの解決に当たります。

経験豊富なシニア世代は、柔軟な思考力と人生観を活かせるため、おすすめです。事務やコンサルタント業務が好きな方や人とのコミュニケーションを大切にする方にもぴったりの資格です。

近年、マンション管理士の需要は多くみられ、特にシニア世代への需要が顕著となっています。

資格の基本情報

販売士

販売士の資格を持つことで、お客様一人ひとりのニーズを確実に掴み取り、それに応じた商品やサービスを提供することができる、販売のプロを目指せます。

商品企画から調達、販売、物流に至るまで、高い効率性と生産性を発揮できる力が身に付きます。

この資格は、デパートや専門店、大型ショッピングモールなどの小売り従事者、または小売業やサービス業への就職を希望する方々に最適です。顧客対応力と豊富な商品知識を兼ね備えることができます。

最近では、スーパーマーケットやファストフード店など、小売り・サービス業界でシニア世代の活躍が目立っています。長年の人生経験から生まれる人間味あふれる接客態度は、お客様の満足度向上にも大きく貢献するはずです。

資格の基本情報

電気主任技術者

電気主任技術者は、事業用の電気設備の工事や維持管理、運用に関する保安を監督する重要な役割を担っています。電気事業法により、電気を使用するすべての事業所には、この責任者を置くことが義務付けられています。

電気主任技術者の資格を持つことで、電気に関わるあらゆる業務を独占的に行うことができます。

特に電気主任技術者の主要な職務であるオフィスビルや商業施設などの電気設備の保安点検業務は、体力的な負担が比較的少ない作業です。

そのため、定年退職後の高齢者でも長期に渡り従事できる仕事となっており、実際に多くのベテラン技術者がこの分野で活躍しています。

資格の基本情報

電気工事士

電気設備の施工や管理に携わるためには、国家が定める電気工事士の資格取得が必須となります。

この資格には、第一種と第二種の2つのレベルが設けられています。

第二種電気工事士の場合、一般家庭や小規模な店舗・事務所など、600ボルト以下の低圧回路を扱う電気設備に対応できます。また、家庭用の発電設備の取り扱いも可能です。

第一種電気工事士になれば、第二種の対象に加え、最大500キロワット未満の工場やビル建築物の電気設備工事・管理業務を行うことができます。

電気工事士がいなければ実施できない工事や作業は多数あり、社会からの需要は非常に高いのが実情です。そのため、定年退職後に再就職を目指す場合でも、活躍の場は多く残されています。

資格の基本情報

危険物取扱者

火災の危険性が高い物質を取り扱うために、消防法に基づく国家資格「危険物取扱者」の保有が義務付けられています。

この資格には、甲種、乙種、丙種の3種類があり、それぞれ扱える危険物の種類が異なります。

危険物取扱者の資格を必要とする職種や業界は多岐に渡り、ガソリンスタンドや石油精製プラント、各種製造工場など、可燃性の高い危険物を頻繁に取り扱う現場では、この資格保持者の存在が不可欠となっています。中には採用要件として資格取得を求めている企業もあるほどです。

また、一部の会社では、危険物取扱者に対して特別手当を支給するケースもあり、収入アップにもつながる可能性があります。

資格の基本情報

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介護福祉士

介護福祉士は介護に関する国家資格であり、法的根拠に基づきます。介護の現場における直接的なケアを行う介護士の最上位に位置づけられる資格となります。

近年、介護福祉士の資格取得を後押しする施策が実施されており、男性が従事する例も増加しつつあります。その結果、介護福祉士の年収水準も向上していくことが見込まれています。

また、60代のシニア世代でも介護福祉士として活躍する人材は少なくありません。高齢化が進む中で人手不足が継続していることから、体力に自信のある熟年層にとって、介護の道は有力な選択肢の一つと言えるでしょう。

資格の基本情報

介護支援専門員（ケアマネージャー）

ケアマネージャーは、利用者に最適な介護サービスを提供するためのケアプランの作成を主な職務としています。

ケアマネージャーの資格取得によるメリットは多岐にわたり、介護職と比べてキャリアアップや収入アップの機会が広がることが期待できます。さらに試験に合格してランクを上げれば、独立開業への道も開かれます。

加えて、介護に関する知識を深めることで、将来的には自身や家族の介護ニーズに対する選択肢も増えていきます。介護の実情を理解した上で、最適なサービスを主体的に選べるようになるでしょう。

資格の基本情報

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登録販売者

登録販売者は、主に医薬薬の販売に携わります。この資格を持つと、薬の正しい使い方や副作用への対処法などを身に付けられるだけでなく、日常生活での健康管理や応急手当、食生活のアドバイスなどにも役立つ幅広い知識が得られます。

さらに、高齢化が進む中で需要が高まっているヘルスケア業界でも、シニア世代の活躍の場が広がっており、介護やリハビリなどの分野で活躍できます。

このように、登録販売者の資格は、医薬品販売という仕事を通じて自己実現と社会貢献を両立できる、魅力的な資格です。

資格の基本情報

日本語教育能力検定試験

日本語教師は、単に言語を教えるだけではなく、日本の文化やマナー、価値観、習慣などを伝える重要な役割を担っています。

この職業には、年齢層を問わず多様な経験や知識が求められます。豊富な人生経験とともに深い文化理解を伝えられるシニア世代にとって、日本語教師は新たなキャリアの一歩となりえます。

そのため、再就職として日本語教師を選ぶ人も少なくありません。

資格の基本情報

老後の起業や独立開業に役立つ資格4選

シニア層の方の中には、将来的に起業や独立を検討している方もいらっしゃると思います。

ここからは、ビジネスの基盤を強化し、成功に近づけることができる資格を4つ紹介していきます。

行政書士

行政書士は国家資格の一つで、官公庁への書類作成や事実証明、許認可申請の代理、行政に関する相談業務を行います。国民と行政機関のつなぎ役として、身近な法律専門家としてその存在価値が高く、私たちの生活に密着した仕事をしています。

行政書士の資格を取得するには難関の試験を突破する必要がありますが、一方で独立開業後の需要は高く、安定した収入が見込めます。

そのため、高齢者の起業や独立を考える際の選択肢として魅力的だと言えるでしょう。

資格の基本情報

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社労士

企業経営における人事労務の専門家である社会保険労務士は、企業内の人事労務管理のみならず、外部コンサルタントとしての活動も可能です。

特に近年、中高年層の再就職やキャリア転換を支援する資格としても注目されています。社会保険労務士の資格取得者は比較的年齢層が高く、独立開業を目指す人々に人気があります。また、試験の難易度が高くないため、落ちた場合でも再挑戦がしやすいという利点もあります。

このように、社会保険労務士は働き方改革や高齢化対策、そして中高年のキャリア改革において、魅力的となっています。

資格の基本情報

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調理師

調理師の免許は調理の専門知識を証明する資格であり、食材の特性や栄養バランス、衛生管理など、おいしい料理を作るための幅広い知識を持っていることを示しています。

この資格を持つことで、レストランやホテルなどの飲食業界、料理教室の講師などさまざまな職種で活躍できます。

比較的合格率が高いため、退職後にでも挑戦しやすい国家資格です。

資格の基本情報

中小企業診断士

中小企業の経営改善に携わる専門家である中小企業診断士は、国家資格を持つ経営コンサルタントとして高く評価されており、日本版MBAとも呼ばれています。

この資格を活かして独立開業すれば、年収700万円から800万円の高収入が見込めます。

また、企業経営の経験者がこの資格を取得すれば、管理職としての再就職の可能性が大きく高まります。

中小企業の経営に関する深い理解と高度な専門知識を認定される資格だからです。

資格の基本情報

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老後の生活が豊かになる資格6選

人生100年時代を豊かに過ごすには、新しい知識や経験を積むことが大切です。老後の生活を充実させるための独学で取得可能な資格を6つご紹介します。

薬膳インストラクター

薬膳インストラクターの資格を持つことで、高齢者は健康管理に関心を持つことができ、薬膳の知識を活かして自分や家族の健康維持に役立てられます。

むくみや冷え性などの一般的な症状も、薬膳の原則を取り入れることでその改善を期待できます。

また美容やダイエットに取り組む人、体質改善を望む人にとっても、薬膳は体の内側から美しさと健康をもたらしてくれるため、おすすめです。

資格の基本情報

食生活アドバイザー

食生活アドバイザーは、健康的な食生活を送るための幅広い知識を持っている専門家です。

この資格を取得することで、栄養学や調理法、食事療法などの知識が身につき、自分自身や他者の健康的な生活をサポートできるようになります。

また、調理師や管理栄養士など、食に関連する他の資格取得の際にも役立つ知識が得られます。特に60代以降の方にとっては、自分の健康維持に生かすことができるでしょう。

資格の基本情報

実用ボールペン字検定

ペン字検定は書写能力を示す権威ある資格で、これまでに累計1,000万人もの人が受験しています。

この人気は、単なる技術習得のためにとどまらず、実用的な文書作成能力を身につけられるという点が一つの理由です。

中高年層にとっては、年賀状やお礼状、ビジネス文書など、日常的に筆記が求められるシーンが多く、ペン字検定のカリキュラムではそうした実例に基づいた見本が用意されています。

優雅で洗練された「大人の美文字」を習得できるため、一過性の資格取得ではなく、生涯に渡って役立つ財産となるのです。

資格の基本情報

子ども発達障がい支援アドバイザー

「子ども発達障がい支援アドバイザー」の資格は、子どもの成長過程をより深く理解し、発達段階に合わせた支援を提供するための資格です。

この資格の大きな特徴は、子どもが自身の可能性を最大限に発揮できるよう、具体的な支援方法をガイドラインとして提示していることです。

親や教育者はこのガイドラインを活用して、子どもが自己実現に向けて歩みを進められるよう、家庭や学校現場で実践することができます。

子どもの発達には、教育者だけでなく親やコミュニティの影響も大きいため、この資格は子どもにとって最適な環境づくりに貢献するでしょう。

資格の基本情報

終活ライフケアプランナー

終活ライフケアプランナーは、社会保険制度、相続対策や財産の管理、死後の手続きに至るまでの専門知識を持つ資格です。

医療や介護、金融・保険、葬儀などの業界で働いている方におすすめです。

また中高年の方々が抱える老後への不安を解消し、大切な人の生活を守るためのスキルを身につけることができます。

この資格を活かすことで、社会課題に取り組み自己実現と成長を感じられるはずです。

資格の基本情報

認知症介助士

認知症介助士の資格は、認知症についての専門知識を身につけ、認知症の方々との適切なコミュニケーション能力を養うことができます。

病院や施設での実務においても役立ち、就職や転職の際にも高く評価されます。

さらに、在宅で資格取得が可能なことが大きな利点です。自分のペースで学習でき、現職を持ちながらでも独学が可能です。効率的な学習法を活用することで、将来的なスキルアップとキャリアアップを図ることができます。

資格の基本情報

老後の資格取得にはメリットは？

老後の資格取得には高齢者にとって多くのメリットがあります。

本章では、老後に資格を取得することによって得られるメリットについて、詳しく解説していきます。

新たな仕事への挑戦が可能

従来のキャリアから一転、自身の興味に沿った職務に携わることが​できます。

企業への勤務だけでなく、独立や事業立ち上げにチャレンジすることもでき、理想のライフスタイルを実現することもできるでしょう。

加えて、新たなコミュニティでの新しい仲間たちとの出会いによって、やりがいや生きがいに満ちた第二の人生を歩めるかもしれません。

再就職に役立つ

定年退職後の新たなスタートを切る際、資格取得は大きな力となります。自分の関心や経験に関連する資格を持てば、自身の専門性と経験、スキルを強くアピールできるでしょう。

定年後の再就職では、給与の減少や役割の変化などで不満を感じる人も多くいます。そうした状況はストレスの原因となり、満足度が下がってしまいます。

しかし一定の資格を持っておくことで、再就職時にも有利な立場に立てます。資格は信頼性を保証してくれるため、雇用者のリスクを軽減する要素となるからです。

独立や起業も目指せる

専門性の高い資格を取得すれば、自分のタイミングで行動できるようになり、働き方やライフスタイルに自由度が生まれます。

資格があることで、自分の専門性が信頼され、収入に結びつく機会も増えるでしょう。

さらに得意分野で独立し、個人のクライアントに直接サービスを提供することも可能になり、現役時代と同じ程度の収入を得られるかもしれません。

自分のスキルの証明になる

終身雇用の時代は終焉を迎えている現在、定年退職後に新たな職を得るためには、経験値のみでは不十分となってきています。客観的に自身の能力を証明できる資格を有している人の方が、圧倒的に就職に有利となっているのです。

準備不足で再就職活動に踏み切ると、低い給与水準の職に就くか、志望する職種から外れてしまう可能性が高いのが現状です。

ただし、定年後の生活設計や体力、やりたいことがあるかどうかにより、資格取得の可否は変わってきます。

そのため、必要な資格があれば現在の時点から逆算して、取得に要する時間と費用をチェックしておく必要があります。

定年後も社会とつながれる

仕事を持たず、家に引きこもり続けていると、社会から取り残された孤独感に襲われがちです。一方で何らかの役割を担うことで、社会の一員としての実感を得ることができます。

単に収入を得るだけでなく自らの存在価値を感じられるため、充実感や生きがいにもつながります。

さらに、資格を活かした新しい世界に飛び込むことで、新たな人間関係を育むこともできます。新しい仲間ができれば、人生に変化が加わり、目標が持てるようになるでしょう。

老後の経済的基盤になる

定年を迎えると年金受給へと移行するため、収入が減少してしまいます。

そのため、経済的な不安を抱える高齢者が多数いるのが実情です。しかし、何らかの形で働き続けることで、一定のキャッシュフローを確保できます。

さらに、単に収入を得られるだけでなく、体力を維持することもできます。活動的な生活を継続できるため、介護が必要になるリスクも下がり、健全で充実した毎日を過ごせるようになるというわけです。

老後の資格のおすすめの選び方

次に、資格取得を検討する際に押さえておきたいポイントを解説していきます。

定年前の早めの段階から準備する

専門的な資格を取得したい場合は、1,000時間以上の学習時間が必要となるため、遅くとも55歳頃から準備を始めることをおすすめします。

資格取得は職場でも評価されることがあり、給与アップや待遇改善につながる可能性があります。また企業によっては、資格取得を支援する制度があるため、福利厚生担当者に相談してみるのも良いでしょう。

ただし士業の場合は資格取得だけでなく、人脈作りや実務経験の積み重ねも欠かせません。

このように、早期から計画を立てて着実に準備を進めることで、充実した老後を迎えられるはずです。

自分の性格や適性と合っているかチェック

年齢を重ねるごとに、一人ひとりの生活スタイルは多様になっていきます。退職後の人生設計を熟考し、他人の意見に惑わされることなく、自分なりの方向性を見出すことが大切です。

​例えば、人気のある資格が必ずしも自分に合うとは限りません。興味がない分野では集中力が続かず、勉強が思うように進まないこともあるかもしれません。

また、資格取得には時間的コストがかかるため、自分の興味や長所を活かせる分野で新たなチャレンジを検討するべきかもしれません。

定年を控えた頃には、自分自身の適性や能力をよく理解しているはずです。したがって、自分に合わない資格の勉強で時間を無駄にするのは避けるべきでしょう。

自分ができる働き方と定年後でも需要があるのか考えておく

定年退職後に役立つ資格は、現役時代と求められる要件が異なります。例えば、体力を必要とする職種は、それに関連する資格を持っていたとしても、高齢者には合わないでしょう。

また、再就職の際の選択肢は現役世代に比べて限られ、応募条件も変わってきます。そのため、スムーズな就職活動を行うには、社会的ニーズの高い資格を取得しておく必要があります。

一方で、新卒者よりも人生経験が豊富な高齢者の方を求める職種も存在します。

今までのキャリアとの関連性を持たせる

日本で取得可能な資格は、国家資格だけでも1200種類以上、民間資格を含めると3000種類を超えています。しかし、多くの資格はキャリアに直接的な影響を与えるものではありません。

一方で、これまでの経験や人脈を活かせる職種に就く場合は、関連する資格を取得しておくと有利になります。過去の強みを最大限に生かせるためです。

ただし資格取得が必ずしも収入増につながるわけではありません。

資格取得までの計画を立てておく

難易度の高い資格試験を目指す場合、取得までに数年かかることも珍しくありません。そのため、退職後に資格を活かしたい人は、退職前から具体的な計画を立てることをおすすめします。

まず、目指す資格について詳しく調べ、試験の難易度や科目、申込期限などを確認しましょう。これにより学習に必要な期間や学習計画を立てられます。

次に、自分の理解度やスキルレベルを把握し、どの科目から始めるか、どの程度の時間を割くべきかを見極めます。

取得の理由を自分の中ではっきりさせておく

60歳を過ぎてからの生活は人それぞれ異なり、一概に語ることはできません。アルバイトや起業、再就職など働き方はさまざまで、収入の必要性や趣味への時間、やりがいの追求など、それぞれの生活においての優先事項は変わってきます。

そのため、資格取得を検討する際に、最初にすべきことは「なぜその資格が必要なのか」という理由を考えることです。資格取得の意義を理解することで、その価値がより明確になるでしょう。

目的が明確であれば、資格取得は新たなキャリアの選択肢を広げたり、新しいライフスタイルを築くことができるかもしれません。

新しい分野に飛び込んでみる

新しい資格を取得すれば、生きがいややりがいを見出せるだけでなく、知的好奇心も刺激されます。

ただし、すべての資格が充実した老後を約束するわけではありません。重要なのは、その資格が社会的に認められ、付加価値が生まれるかどうかです。そのため、実務経験に直結する高度な専門資格の取得をおすすめします。

さらに、全く新しい仕事に挑戦する際は、その資格保持者だけがその業務に従事できる独占業務を含む資格の取得を検討するとよいでしょう。

独占業務を持つ資格に注目してみる

独占業務とは、その資格を持つ者だけが行える特定の仕事のことです。

このような資格には高い需要があり、就職活動の際、年齢に関係なく多くの求人があるため、退職後でもこの資格を活かして再就職できる可能性があります。

一般的に、年齢を理由に再就職が難しくなりがちですが、独占業務の資格があれば有利になるでしょう。

さらに、自身の経験やスキルを最大限に発揮できる資格もあるため、そのような資格であれば、より魅力的に映るでしょう。

世間に認められている資格から探す

資格の中には様々な種類があり、中には就職やキャリアにあまり役立たないものも存在します。

そのため、老後の生活やキャリア形成に役立つ資格を選びたい場合は、国家資格や公的資格など、公的機関から認められた信頼性の高い資格を選ぶことをおすすめします。

こうした資格を持つことで、その分野の専門家や実力者として働け、老後の充実度向上だけでなく、新たなキャリアを築く上でも有利に働きます。

教育・学習支援や学術研究・技術サービス業は給与が高い

60歳を過ぎても高い収入を得られる職種には「教育・学習支援業」が挙げられます。

この業界では、60歳以降の男性は平均で年収約500万円、女性は約470万円と優れた賃金水準を維持できます。特に65歳から69歳の女性は賃金がピークを迎え、若年層を上回る収入を得ています。

また、「学術研究・専門・技術サービス業」も高収入が期待できる分野です。

男性は平均で年収約430万円、女性は約350万円程度と推計されています。

法律事務所や公認会計士事務所など、専門的な資格を活かせる職場が多いことが高賃金につながっているようです。

高齢者(シニア世代)の働き方

人生100年時代を迎え、60歳を過ぎても働き続ける高齢者が増えています。

しかし、新たに就活を始める高齢者は、大学卒業時とは異なる環境に直面します。体力の変化や健康状態、経済状況、家庭環境など、個人のライフスタイルが大きな影響を及ぼします。

本章では、これらについて詳しく解説していきます。

パート・アルバイト

高齢者にとってアルバイトやパートタイマーとして働くことは、家事や趣味と両立しやすく、体力に合わせて無理なく働けるためおすすめの働き方です。

資格が不要な軽作業から経験を活かせる事務職まで、様々な選択肢があります。

無資格で働けるものもありますが、資格を持っていると時給や待遇が良くなる場合があるため、その点を抑えておくとよいかもしれません。

起業・独立開業

近年は、シニア世代の新たな働き方として「起業・独立開業」を選ぶ人が増えています。年齢に制限がなく、自分のペースで働き続けられるからです。

自分のやりたいことや働き方、生活環境を自由に選べるのが起業・独立開業の醍醐味です。

しかし、やりがいだけでなく、必要な知識を得ておくことが求められます。経営に携わる場合は、専門知識に加え経営能力も重要になってきます。

また、初期投資のための資金調達も必要となるため、これらを頭の中に入れておくとよいかもしれません。

再雇用・定年の延長

シニア世代が定年後も継続して働く機会として、「再雇用・定年延長制度」があります。

この制度は、高齢者の専門知識や経験を活かし続けることを目的としており、再雇用されれば、現役時代と同水準の収入を得られる可能性があります。

ただし、この制度を利用するには、年齢に関わらず自ら情報を収集しスキルアップを怠らないことが求められます。

正社員時代と同様に働き続けるには、常に高いモチベーションを維持する必要があります。

老後のシニア世代におすすめの勉強法

本章では、老後のシニア世代にお勧めの勉強法を紹介していきます。

おすすめは通信講座を利用すること

資格取得のための勉強方法は、大きく分けて通信講座の活用、予備校の利用、独学の3つがあります。その中でもシニア世代におすすめなのが通信講座を利用する方法です。

とはいえ全員にとってそれがベストであるとは限りません。あくまでも自分自身の生活スタイルや性格、目標に合わせて、最適な勉強方法を選ぶ必要があります。

通信講座はメリットが多い

通信講座の大きな利点は、時間と場所を選ばずに学習できる柔軟性にあります。万が一の病気や通院、仕事上の都合にもスムーズに対応することが可能です。

また、プロによるカリキュラム編成とテキスト選定がなされているため、独学に比べて効率的な学習ができ、限られた時間を有効活用できるでしょう。

さらに、資格取得に関する最新情報はもちろん、就職活動や開業をサポートする役立つ情報も入手できます。

継続的に通信講座で勉強することが合格の近道

通信講座では学習スケジュールを自身で組む必要があるため、計画的に取り組む自己管理能力が問われます。

継続して学習を維持できるかどうかは、個人の意思次第というわけです。

また、テキストを自分で選択することできないため、テキストや問題集の質が自分に合っていないと、効率の悪い学習を強いられてしまう可能性があります。

予備校は仲間を見つけられる

資格勉強の手段として、予備校も根強い人気があります。

予備校を利用するデメリットは、高額の費用がかかることです。しかし、その分「お金を払っている」という意識から、本気で取り組もうというモチベーションが自然と高まるメリットもあります。

予備校の最大の魅力は、学習サポートを手厚く受けられる点と、同じ目標を持つ仲間と切磋琢磨できる環境が整っている点です。

スケジューリングなどの学習管理の手伝いを求めたい方や、同期の刺激を求める方には特におすすめです。

講師がいるので勉強がスムーズに進む

自宅での勉強が難しい人にとって、講師に質問できる環境が整っている教室はぴったりだと言えるでしょう。

疑問点が生じた際に即座に解決できるため、効率的に学習を進めることができます。

また、決められた時間に授業を受けることで、時間管理の負担を軽減できる利点もあります。。

金銭的負担が大きいのがデメリット

予備校は学習に適した環境が提供されており仲間との刺激で学習意欲を高められますが、高額な費用がかかりシニア世代には経済的な負担が大きくなります。

また、通学には体力が必要なため、高齢者や地方在住者にはあまりおすすめできません。

しかし、オンライン学習サービスなどの選択肢も用意されているので、個々の事情に合わせて検討する価値はあるでしょう。

老後のおすすめ資格まとめ

本記事では、シニア世代で老後に資格取得を目指す方々向けに、おすすめの資格を紹介してきました。

現役時代の経験と関連のある分野で資格を取ることで働き続けることもできますし、興味関心に沿った分野の資格をとって、私生活を豊かにすることもできます。

ぜひこの記事を活かしながら自分に合った資格を見つけて、合格を目指してみてください。