ITエンジニアの平均年収は？転職して給料アップする方法も公開

ITエンジニアの平均的な年収はいくら？

年代別の平均年収

IT業界では、年齢によって給与に大きな開きがあります。

20代の平均年収は413万円ですが、最高年収は1250万円となっています。30代では平均526万円・最高年収も1250万円と変わりません。

一方、40代は平均646万円・最高年収は1750万円、50代は平均754万円・最高年収2250万円と、年齢とともに給与は上がっていきます。

しかし、IT業界は年功序列による昇給ではなく、個人の能力と実績が評価されるため、若手と同等の年収に留まる可能性もあります。

そのため、常に新しいスキルを身につけ、主体的にキャリアを築いていく必要があります。

参考：経済産業省『我が国におけるIT人材の動向』

スキル別の平均年収

ITエンジニアの年収は、スキルレベルによって大きく異なります。

経済産業省の調査では、スキルレベルが高いほど年収も上がることが明らかになっています。特に、レベル4以上になると、高度な技術力と組織への影響力が求められるようになります。そのため、責任ある役職に就く機会が増え、それに伴い年収が大幅に上昇する傾向にあります。

ITエンジニアは、自身のスキルアップと適切な職場選びを通じて、実力に見合った年収を得ることができるでしょう。

参考：経済産業省『IT関連産業の給与等に関する 実態調査結果』

IT業界で給料を上げる方法

平均年収が比較的高いIT業界ですが、誰でも高年収を勝ち取れるわけではありません。ここではIT業界で収入を上げるための方法について解説していきます。

外資企業に入る

外資系企業は、実力主義の給与体系を採用しているため、ITエンジニアとして能力とスキルを発揮できれば高収入が期待できます。

一方で、日本企業のような年功序列の給与体系ではないため、長く勤めるだけでは報酬は上がりません。

そのため、積極的に成果を出し続ける意欲のある人にとって、外資系企業での勤務は、自身の実力を存分に発揮できる最適な場所と言えます。

起業して独立する

IT業界では、企業に雇用されるだけでなく、フリーランスとして独立したり起業して事業を立ち上げたりすることで、収入を大きく伸ばせるチャンスがあります。

独立すれば、自分のスキルを生かした創造的な働き方ができ、場所や時間の自由度も高まります。さらに、事業の幅を広げ、より多くの利益を得られる可能性もあります。

独立や起業にはリスクが伴いますが、自身の技術力を存分に発揮できる良い機会にもなります。挑戦することで、給与アップにつながるかもしれません。

上流工程の職種に就く

システム開発において高収入を得るためには、上流工程や元請け企業に入るのが良いでしょう。

上流工程ではシステムの企画や要件定義などを担当し、予算の大半を占めます。

一方、下流工程は上流工程からアウトソースされるため、予算が減少し給与水準も低くなる傾向があります。

そのため、上流工程や元請け企業に転職することで、収入アップが期待できます。

上流工程を担当するには、業務知識やマネジメント能力、コミュニケーション能力が求められます。また技術力に加え、プロジェクト全体を把握して主体的に業務に取り組むことも重要です。

IT関連の資格を取得する

ITエンジニアとして高年収を目指すには、資格の取得もおすすめです。

資格を持っておくことで、スキルと実力が社会的に認められ、一部の企業では給与面での手当てが期待できます。企業によって資格手当ての有無は異なるため、社内の規定を確認しましょう。

代表的な資格として、基本情報技術者試験と応用情報技術者試験があげられます。この国家資格は知名度が高く、特に応用情報技術者試験では、上流工程に関わる能力が問われます。これらの資格取得はキャリアアップに大きく貢献するでしょう。

また、システムアーキテクト試験は、エンジニア向けの国家資格となっています。合格率が10~15%程度と難易度が高く、上流工程の専門知識を深く評価されるため、慎重な対策と万全の準備が求められます。

【独自調査】IT転職における年収推移

IT業界への転職における年収変動の傾向を年代別に分析すると、特徴的なパターンが浮かび上がります。20代では50～100万円の増加が最も多く40%を占め、減収のリスクが最も低い結果となっています。

30代は年収の変動幅が最も大きく、100～150万円の増加が20.8%ある一方で、200万円以上の減少も16.7%存在し、転職による収入の上下動が顕著です。

また、40代では50～100万円の増加が34.7%と最も多く、比較的安定した収入増加が期待できます。ただし、減収のケースも一定数見られ、慎重な転職判断が必要です。

さらに、50代以上では0～50万円の増加が66.7%と最も多く、収入増加の幅は他の年代と比べて控えめです。一方で、大幅な減収となるケースも見られ、転職時のリスクが相対的に高くなっています。

全体として、若い世代ほど増収の可能性が高く、年齢が上がるにつれて収入変動のリスクが高まる傾向が見られます。

転職で給料が上がるITエンジニアの特徴は？

資格を持っている

エンジニアの転職において重要な要素の1つは、資格を持っているということです。

資格があれば、専門的な知識と経験を客観的に示すことができ、他のエンジニアとの差別化を図れます。特に、難易度の高い資格を取得できれば、その能力が高く評価され、結果として年収アップにつながる可能性が高まるのです。

資格はエンジニアのスキルを証明する手段であり、より良い条件で転職を希望するならば資格取得を検討してみるのをおすすめします。

前職で上流工程を担当していた

ITエンジニアが転職で年収アップを狙うには、単なる技術力だけでなく、プロジェクトをリードする経験が重視されます。

例えばチームをまとめ上げ、プロジェクトを率先して遂行した経験があれば、高い評価を受けやすくなります。単に技術力があるだけでは不十分で、プロジェクト全体を見渡す能力も求められます。

上流工程の経験を積むことで、マネジメント能力が認められ、それが年収アップにつながるのです。

IT技術以外にも秀でたものを持っている

ITエンジニアが年収を上げるためには、プログラミング技術だけでなく、幅広い知識とスキルを身につけることが重要です。プログラミングスキルは初歩的な能力となりますが、それ以外の分野でも優れた能力を持つことで、市場価値が高まり、より高い年収を得られる可能性が広がります。

例えば、マーケティング、統計、マネジメントなどの知識を持つことで、プロジェクトの上流工程に携わったり、高度な案件を任される機会が増えます。

興味のある領域を探求し、そこで得た知識やスキルを活かすことで自分自身の価値を高め、年収アップにつなげていきましょう。

給与アップだけが転職の成功ではない

転職情報サイトには、確かに給与アップを果たした事例が多数掲載されています。ITバブル期は年功序列による大企業求人が主流で、「転職=給与アップ」と捉えられていました。

しかし、現代のビジネス界では、個々の能力により給与が決まることが増えており、転職によって希望給与を下回ってしまう可能性も無視できません。

そのため、転職しただけで必ずしも給与が上がるとは限らず、反対に給与が下がっても転職に失敗したと言い切ることはできないのです。

転職における給与額は、自身の「できること」と「やりたいこと」のどちらを重視するかで決まります。

ITエンジニア転職で有利になる資格(業種別)

IT業界全般

基本情報技術者試験

ITエンジニアにとって重要な資格の一つである「基本情報技術者試験」は、情報処理の基礎知識を幅広く問う試験です。

受験資格は不要で、様々な経歴を持つ人々が挑戦することができます。

​年間の平均受験者数は約12万人前後で、令和五年度の合格率は、平均47.1％となっています。

応用情報技術者試験

応用情報技術者試験(AP)は基本情報技術者試験をさらに発展させた国家資格です。

この試験は、単なるITスキルだけでなく、システム開発からプロジェクト管理、経営戦略までの幅広い知識と実践力を問われます。

AP資格を取得すれば、ITエンジニアとしての実力が認められ、転職などでも有利になると言えるですでしょう。

ITストラテジスト試験

ITの最高峰の資格である「ITストラテジスト試験」は、企業経営の視点から重要な意思決定ができる能力を認定するものです。

ITコンサルタントや最高情報責任者(CIO)などの候補者を受験対象にしており、ビジネス戦略の立案からシステム化プロジェクトの実行まで、ITとビジネスの橋渡し役を担う高度な専門家の育成を目指しています。

この資格は、医師や弁護士と同様に厚生労働省から「専門職」として認められており、IT分野における最高位の地位を占めています。

PMP

「PMP」は、PMI(プロジェクトマネジメント協会)が提供しており、プロジェクトマネジメントの専門家であることを示す国際資格となっています。

PMBOKに基づいた試験に合格することで取得できます。ただし、3年ごとの資格更新が義務付けられており、その取得と維持に一定の難易度があります。

その一方で、資格保有者には世界中から高い評価が寄せられ、キャリアアップの機会や業界人脈の拡大といったメリットもあります。

プロジェクトマネージャー試験

プロジェクトマネージャ試験は、IPAが主催する国家試験であり、プロジェクトを成功に導ける高度なIT人材であることを証明するものです。

この試験では、プロジェクト全体計画の策定能力に加え、スコープや予算、スケジュール、品質、リスクなど、様々な側面を適切に管理する知識とスキルが求められます。

また、プロジェクトには多くのステークホルダーが関わるため、その意見や要望を調整し全体を調和させる力も試されます。

インフラ系

シスコ技術者試験

シスコシステムズが提供する「シスコ技術者認定」は、ネットワーク機器の専門性と信頼性が高く評価されています。この資格は、シスコ製品の操作技術とネットワークに関する一般的な力量を評価するものです。

資格の難易度は5段階に分かれており、エントリー、アソシエイト、プロフェッショナル、エキスパート、アーキテクトの順になっています。正式な前提条件はありませんが、最初のステップとしてアソシエイトレベルの「CCNA」の取得が推奨されています。

CCNAは、ネットワークの分野で認知度と信用度が高く、インフラエンジニアに必要な基本的な知識と技術力が認められる重要な資格となっています。

データベーススペシャリスト試験

データベーススペシャリスト試験は、データベースの管理や構築・維持の技術に精通した個人の能力を評価する国家試験です。特別な資格は必要ありません。

さらに、データ分析やセキュリティ対策など高度な知識とスキルも求められます。

この資格を持つことで、データベースシステムの各段階において主導的な役割を果たせる能力を証明できます。

ネットワークスペシャリスト試験

日本のIT業界で評価が高い資格として「ネットワークスペシャリスト試験」が挙げられます。

この国家資格は、情報処理推進機構が主催する情報技術者試験と同様に、ネットワークシステムの企画から保守に至る一連のプロセスをリードできる人材であることを証明するものです。

ネットワークに関する幅広い知識とスキルに加え、他者を指導する能力も問われます。ネットワーク関連の仕事に携わる方や、キャリアアップを目指す方には、ぜひ挑戦するべき資格です。

LPIC

Linuxシステムの構築や運用を行うエンジニアにとって、LPICは重要な国際資格です。この資格は、Linux Professional Instituteが主催し、3つのレベルに分かれています。

エントリーレベルの「LPIC-1」は、インフラエンジニアの基本的な能力を示す資格であり、ネットワーク分野の資格であるCCNAと並ぶ重要性を持ちます。LPIC-1を取得するには、「LPIC-1試験101」と「LPIC-1試験102」の2つの試験に合格する必要があります。

試験101では、Linuxシステムの構築に必要な基礎知識が問われます。具体的には、システムアーキテクチャ、Unixコマンド、ファイルシステムやファイルシステム階層標準などです。

一方、試験102ではシステム運用やセキュリティに関する実務スキルが求められます。シェル・シェルスクリプト、管理タスク、セキュリティの基礎知識・スキルが試される内容となっています。

AWS認定資格

クラウドコンピューティングが注目されている昨今、AWSはITインフラ業界で広く活用されています。

この資格は、AWSの技術を実務で活用できる専門性を証明でき、世界に通用する資格です。

この資格を持つことで、安全で堅牢なアプリケーションの設計・構築能力や、顧客要件に基づいたアーキテクチャ設計力、プロジェクト全体を通じたベストプラクティスの提供力が求められています。

セキュリティ系

情報セキュリティマネジメント試験

情報処理推進機構(IPA)が主催する国家試験「情報セキュリティマネジメント試験(SG)」は、情報セキュリティマネジメントに必要な計画、運用、評価、改善などの知識やセキュリティ対策の基礎知識を問う試験です。

誰でも受験できるこの試験は、関連法規、ネットワーク・システム監査、経営管理などの幅広い知識が求められます。

情報セキュリティ分野で身につけるべき必須の知識を問う同試験は、その道を目指す人にとって自身の能力を示す貴重な場となっています。

情報処理安全確保支援士試験

サイバーセキュリティに関する専門知識を持ち、システムの企画から開発、運用まで安全に進められる能力を評価する国家試験が、情報処理安全確保支援士試験(SC)です。

合格すれば「情報処理安全確保支援士(登録セキスペ)」の国家資格を取得できますが、取得には試験合格後に所定の登録手続きが必要です。

近年、サイバー攻撃や個人情報の不適切な取り扱いによる情報漏えいやシステム障害のリスクが高まっており、情報システムの安全性を確保する専門知識が重要視されています。

システム監査系

CISA(公認情報システム監査人)

CISAは、情報システムの監査やセキュリティ、コントロール分野における専門的な能力を認定する国際的な資格です。この資格は、システム監査分野で世界的に高い評価を受けており、特に外資系やグローバル企業で重視される傾向があります。

受験資格は特に求められませんが、合格後にCISA認定を取得するには、最低5年以上の実務経験が必要です。また、一度認定を取得しても、継続教育プログラムを履修し、その結果を報告することで認定を維持する必要があります。

試験では、具体的なシステム知識よりも、監査の際にシステムをどのように捉えるかという観点から問題が出題されます。

システム監査技術者試験

情報システムの安全性や信頼性を評価・監査する能力を認定する「システム監査技術者試験」は、情報処理推進機構(IPA)が主催する国家試験です。

この試験は、情報システムやそれを取り巻く環境に関する専門知識を問うだけではありません。ビジネス用件や経営方針、関連法規に基づいた業務を適切に行えるスキルも求められているのです。

IT業界の年収の高さ以外のメリットを紹介

働き方が他の業界に比べて自由

IT業界では柔軟な働き方が可能で、自分のライフスタイルに合わせて労働時間や勤務場所を調整しやすい環境にあります。フレックスタイム制やリモートワークなどの制度を導入している企業が増えており、プライベートと仕事のバランスを取りながら生産性を高めることができます。

また、個人の専門性と実績が評価される傾向にあり、フリーランスとしての道を選びやすくなっています。ライフステージに合わせた多様な働き方が選択可能なため、長期にわたり活躍し続けられるのがIT業界の大きな魅力です。

専門的なスキルが身につく

IT企業で働くメリットの一つは、プログラミングやITの知識など、様々な業界で活用できる汎用性の高いスキルを身につけられることです。

これらのスキルは、特定の企業や業界にとらわれず、幅広い分野で通用する普遍的なものです。職場環境が変わっても活かせるため、他業界への転職やキャリアアップの際にも強みとなります。

IT企業では、初心者でもこうしたスキルを一から学べるのが魅力的と言えるでしょう。IT知識が求められる企業が増える中、IT企業で働くことは将来性のある安定したキャリアを築ける道となります。

起業・独立がしやすい

ITエンジニアにとって、起業や独立のチャンスは他の業界に比べて非常に高いと言えます。

IT業界での起業には大きな初期投資は必要ありません。在庫管理や仕入れの必要がなく、人件費がメインコストとなるため、低コストで事業を始めることができます。

また、ITの需要は高く、新規プロジェクトの機会に恵まれています。お客様と直接契約を結べば大きな利益が期待できます。

これらの条件が重なり、ITエンジニアには独立や起業のチャンスが広がっているのです。

人材需要が高いがゆえに仕事に困りづらい

ITエンジニアの魅力は、人材需要が高いため、安定した職場を確保できる点にあります。IT業界では慢性的な人手不足が続いており、多くの企業がエンジニアの必要性を強く感じています。

経済産業省の調査によると、ITエンジニアの不足人数は2020年で約30万人、2025年には約36万人、2030年には約45万人に達すると予測されています。

このように、今後も求人需要は高まり続けることが見込まれます。したがって、エンジニアとして高収入を得られるだけでなく、職を失う可能性も極めて低いと言えます。

経済産業省『IT人材需給に関する調査』

未経験者がIT業界で活躍する方法

IT業界は難しいというイメージを持つ人も少なくありません。しかし、未経験だからといって活躍できないわけではありません。

ここでは、未経験者がIT業界で活躍する方法を解説していきます。

トレンドに沿った勉強をする

IT業界で成功するためには、最新の技術動向を把握することが不可欠です。

今後のIT業界では、AI(人工知能)、IoT(モノのインターネット)、クラウドサービスなどの先進技術が業界を牽引していき、これらの知識が求められる機会が増えていきます。

しかし、単に新しい技術やトレンドを追うだけでなく、自分のキャリアビジョンを明確にすることが重要です。それぞれの分野で独自の動向や必要なスキルがあるため、自分が目指す方向性を見据えた上で、関連する技術トレンドを学ぶ必要があります。

面接では、専門分野の知識やIT業界全体の動向についての質問があるでしょう。自分の熱意や意欲を具体的に示すために、目指す分野の最新動向を理解しておくことが肝心です。

独学が厳しければスクールに通う

IT業界で基礎的なスキルを身につけるのが難しい場合や、プログラミングなど高度な学習が必要になった時、専門のスクールに通うのが解決策の一つです。個人の能力だけでなく、教材の選び方や学習方法が理解度に大きく影響します。

スクールでは、専門の講師から直接指導を受けられるため、分からないことがあれば即座に質問でき、回答を得られます。

ただし、スクールに通うには費用がかかるので注意が必要です。まずは独学で自分のペースと得意分野を把握し、必要に応じて通うという選択肢を検討するのも一案です。

資格などの目に見える実績を作る

IT業界に興味があるものの、経験が浅く自信がない場合、資格の取得をおすすめします。

資格は一定の知識やスキルを証明するものであり、特に転職の際には雇用者の信頼を高めることができます。

企業によっては、資格手当ての支給もあり、年収アップにもつながる可能性があります。

IT関連の資格は、セキュリティからプログラミング言語まで幅広く用意されており、自身の関心や目標に合わせて最適な資格を選ぶとよいでしょう。

キャリアプランを立てる

IT業界に飛び込む未経験者にとって、キャリアプランを立てることは欠かせません。理想の働き方を具体化しそこに向けた行動計画を描くことで、転職活動における迷いを防ぎ、一貫性のある行動ができるようになります。

さらに、面接で将来のビジョンを問われた際に、5年後・10年後の目標を明確に答えられるよう、キャリアプランを常に見直して整理しておくことが重要です。

具体的な計画があれば、直面する課題への対処法が見えてきて、プレッシャーも和らぐことでしょう。

IT転職エージェントを利用する

IT業界への転職を考えている未経験者にとって、最初の一歩を踏み出すことは難しいかもしれません。

しかし、転職エージェントを活用することで、自分のスキルや経験に合った適切な職種を見つけられます。IT業界には多様な職種がありますが、未経験からでも入門しやすい「プログラマー」「Webエンジニア」「インフラエンジニア」などがおすすめです。

特に「プログラマー」は、ITエンジニアの基礎を身につけるのに適した職種と言えます。転職エージェントを上手に活用し、自分に合った職種を選べば、未経験からでもIT業界で活躍する道が開けてくるでしょう。

【独自調査】IT業界への転職で最も重要なスキルは？

IT業界での転職成功の鍵となる要素は、年代によって大きく異なることが調査から明らかになりました。20代では専門知識の蓄積と新技術への学習意欲が同率で33.3%を占め、若手人材に求められる資質として重視されています。

キャリアの転換期である30代では、技術的な専門性が37.5%と最重要視され、続いて最新トレンドへの対応力が評価のポイントとなっています。

また、40代に入ると、技術力とマネジメントの実績が同等の重要性を持ち、経験に裏打ちされたスキルが求められる傾向にあります。

さらに、50代では継続的な学習姿勢が60.0%と突出して重視され、変化の激しい業界で活躍し続けるための適応力が不可欠とされています。

年齢層ごとに重視される能力は変化し、それぞれの年代に応じた強みを活かすことが、転職成功の重要な要素となっています。

【独自調査】未経験からのIT転職で最も重要なポイント

未経験者がIT業界に転職する際の最も重要な要素は何なのでしょうか。

最も重要視されているのは、IT関連資格の取得で31.0%を占め、専門的な知識を証明する手段として高く評価されています。

また、実務経験の蓄積も重要で、インターンシップや副業を通じた実践的なスキル構築が23.9%と、座学だけでない実地経験の必要性が浮き彫りとなっています。

加えて、転職エージェントの活用も、適切な求人情報や条件交渉において大きな役割を果たしています。

さらに、マネジメント経験の蓄積も16.9%と、単なる技術スキルだけでなく、組織運営能力も評価されることが分かりました。

ITエンジニアの給料まとめ

本記事では、ITエンジニアの平均年収と転職による給与アップの方法について説明しました。

年収は会社の規模や経験年数、技術力などによって変わります。しかし、IT業界は年功序列型というよりかは実力主義であるため、若い人でも高年収を目指せる可能性が十分にあると言えます。

給与アップを望むなら、スキルを磨き自己PRの力を高め、適切な転職サポートを活用することをおすすめします。